優秀な社員の流出は、どんな企業でも避けたいことの1つだと思います。社員が出すＳＯＳをキャッチし、うまく導いてあげることができれば、大事な人材を失わずに済む場合もあります。
そこでこの記事では、「優秀な社員が退職してしまう前に打つべき対策」を書籍『会社で活躍する人が辞めないしくみ』よりご紹介します。
【書籍】『会社で活躍する人が辞めないしくみ』
【著者】内海正人 日本中央社会保険労務士事務所代表 / 人事コンサルタント・社会保険労務士
社員の SOS を察知する
「キャリアアップのために転職します」
「やりたいことがあるので別の仕事をします」
「新しい道で夢を叶えます」
多くの若い社員がこのようなことを会社に告げて、退職していきます。
「キャリアアップなら仕方がない」
「やりたいことがウチの会社ではできないのであれば、退職はやむを得ない」
会社としてはこのように考えてしまいます。
しかし、会社を辞めていく社員の本音は、建前の退職理由とは異なるものばかりです。本当の理由として多いのが、「直接の上司と合わなかった」「人間関係で悩んでいた」というものです。たとえ、どんなに望んで入社した会社でも「毎日、あの課長の声を聞くのはうんざりだ」「部長からことあるごとに、がみがみ言われるのが怖い」という状況に陥れば気持ちも変わります。このような理由は若い社員から出ることが多いですが、会社としては人材の芽を摘んでしまっていることにもなります。
「最近の若者は…」は昔から、嘆く前に原因究明を
仮にこのような状況が発生した場合に、「最近の若者は根性がない」と辞めていく社員のせいにしてしまい、原因究明をしないと同じことを繰り返してしまいます。
もちろん、すべてにおいて会社が悪いということでもありませんし、上司にすべての責任があるわけでもありません。時代の変化とともに人の考え方が変わってきているのも事実です。人間関係の不具合となれば、解決する方法はいくらでもあるはずですし、社員のSOS に気がつかなくてはいけない場面も多くあるのです。特に直属の上司は部下の動きに敏感でなければならないのですが……。できる社員が辞めてしまう会社というのはこのことに気がつかない会社なのです。
ＳＯＳをキャッチ→フォロー
では、どうすればできる社員が辞めない会社となるのか考えてみましょう。
まずは、社内での人間関係にSOS が発せられたときにフォロー体制があるかどうかです。まず、直属の上司が部下に対して、部下の状況を把握します。それでも対応できない場合は、会社全体のフォロー体制が重要です。具体的には総務や人事に相談窓口が設置されていて、臨機応変に対応してくれれば、社員が人間関係で追い詰められないで済むでしょう。追い詰められてしまえば、どんな優秀な社員でも感情が優先し、冷静な判断ができずに、単に「退職」という結論に至ってしまうのです。その前に、人事異動や配置換えを実施するのも有効です。そのためにも冷静に対応できる会社の体制が重要なのです。
「あなたならどうしたいのか？」と質問してみる
多くの経営者やマネージャーにできる社員やできる部下についての質問をしてみると、自律という言葉がよく出てきます。そこで「自律する社員」について考えてみます。
自律している社員がどうか、これはひとつの質問を投げかけることでわかります。
部下が判断を仰いできた場面で、「あなたならどうしたいのか？」と質問するのです。ここで、はっきりと意見が出れば「自律する社員」である可能性が高いです。意見が出なければ「まだまだ」です。
もし、ここで何らかの意見が出れば、出た意見を尊重して実行させてください。「自分の意見に上司が理解してくれている」と部下が感じたら、モチベーションはかなり上がります。
そして、
- 上司に認められた
- 自分の考えが通った
- やらされているのではない
と感じるでしょう。
こうなったら、自律だけでなく、部下からリーダーシップも生まれてきます。部下を信頼して、任せれば、部下が応えてくれます。このような組織ほど強いものはありません。
さらに強い組織を作るには、工夫も必要です。かゆいところに手が届けば、成長も加速していくことでしょう。
自ら考えて、行動できる社員を育てる
指示待ち社員ばかりだと組織は立ち行きません。愛想がよく、指示に対して真摯に取り組む姿勢は、もちろん評価できます。しかし、自ら考えて、いざというときに行動できない社員は「できる社員」とは言えないのではないでしょうか。
自ら考えて、行動できる社員を育てることがとても重要です。
労使トラブルを避ける一番の予防策
「サービス残業分の支払いを請求された」
「円満退職と思っていたら、労働基準監督署に駆け込まれていた」
「元社員が解雇無効の訴えを起こして、裁判所から訴状が届いた……」
これらは良く聞く話で、お客様はもちろん、社員とも円満に経営している会社にもあることです。
何かのきっかけで会社を不審に思ったり、「法律どおりの運用がされていないのでは？」と感じることが増えています。そして、疑いが確信となったとき、会社と社員のトラブルが発生するのです。
会社と社員とのトラブルは法律の問題です。だから、労働基準監督署や裁判所が出てくるのです。しかし、本当の理由はここではありません。これは、社員の思いがそうさせています。つまり、感情から出てくるものなのです。しかし、多くの会社では社員の問題が潜在化していても、放置しているところが多いです。おそらくまだ「大きな傷」になっていないからでしょう。
人の問題の解決方法は一つではありません。というよりも、答えが見つからない場合も多いのです。例えば、「社員に多くの給料を払いたい。しかし、売上が厳しくなり現状維持もままならない」この話は大なり小なり、多くの会社が抱える問題です。しかし、人員削減もできず、売上を上げることもできず、途方にくれる経営者が多いのも事実です。
会社には、まずやることがあります。それは、現状分析です。イメージや印象に頼るのではなく、客観視して会社を見ることが大切です。そして、分析した会社の姿と会社の想いを社員に伝えるのです。それから、共に歩んで欲しいと訴えるのです。しかし、ここができていない会社が多いのも事実です。
仕事ができる優秀な社員ほど、会社を冷静に見ています。となると、優秀がゆえに、会社がいい加減な態度をとっていると、反旗を翻す可能性もあるのです。その場合、単に退職して会社を去っていくだけでは済まされないでしょう。その前に会社として襟を正すところは早く正す必要があるのです。
さいごに
記事の内容をさらに知りたい方はこちらの本をお読みください。
会社で活躍する人が辞めないしくみ
