社員や部下にやる気を持たせたいが、どうしたらやる気を高められるのか分からない経営者の方も多いと思います。

そこでこの記事では、寺村正樹さんが著書「仕事のあたりまえはすべてルールにまとめなさい!」で解説している「社員に満足感を与える方法」をご紹介します。

寺内正樹

2002年11月より行政書士事務所を開設。2005年10月、社会保険労務士の登録も行い、企業の法務・人事労務をトータルにコンサルティングしている。

満足感とやる気を与えるためには

やる気を高める要素

あなたは、社員・部下の能力を何かひとつだけ高められるとしたら、何を高めたいですか? この質問に多くのリーダーが「やる気(モチベーション)」と答えます。確かに、現時点で能力的に劣っていても「やる気」さえあれば、自然に人は成長していきます。黙っていても様々なことを貪欲に吸収し、自分の糧とできるのは「やる気」があるからです。

「やる気」を高める重要な要素として、①自分の存在が認められること、②達成感を味わえることがあると、前章で触れました。

その他にもビジネスパーソンを対象にしたあるアンケート調査で、「やる気」を高める要素として多くの人が挙げたものには、以下のものがあります。

  • 現在の担当業務に満足していること
  • 自分の技術・能力を高める機会が充実していること
  • 企業風土が自分に合っていること
  • 上司・部下のコミュニケーションが十分にとられていること
  • 人事評価以外で同僚・上司から褒められる機会があること

もし、あなたの社員・部下の「やる気」がイマイチ足りないと感じているならば、これらを社員・部下に与えられる環境作りができているか改めて考えてみてください。

これらの中には、企業風土やコミュニケーション、褒められる機会(サンクスカード)など、すでに「社内ルール」で工夫できるものとして挙げてきたものも含まれています。これらが「やる気」を高める要素に含まれていることは、裏を返せば「社内ルール」次第で「やる気」をアップさせる仕組みを作り上げることは十分に可能だということです。

例えば、「現在の担当業務に満足していること」という項目がありますが、仕事上、ある程度の裁量が与えられ、自分のやることを自分で決めることができれば、自分の業務に満足する可能性は高まるでしょう。

「社内ルール」でモチベーションを上げる

それをうまく「社内ルール」として制度化して、社員のモチベーションを効果的に高めて、成果を上げている会社があります。ソーシャル・ネットワーキングサービス(SNS)である「mixi」の企画・運営をしている株式会社ミクシィです。

「mixi」は、1500万人を超えるユーザーが利用している日本最大級のSNSで続々と新機能が加わり、日々進化をし続けています。そんな進化を生み出す中心となっているのは、この会社で働くエンジニア職です。株式会社ミクシィでは、このエンジニア職を対象に「One Day Free制度」(ODF)を導入しています。

「ODF」とは、毎週金曜日を通常業務以外の開発や技術研究に充てることができる制度です。エンジニア職が業務と関係なく、別の研究開発のために自由に使える時間を1週間のうち1日とることができるのです。この制度は、その時間をとることで、エンジニアの技術の底上げや幅を拡げて、新しい技術、新しい価値、新しい仕組みを生み出す目的で作られています。そして、このODFのポイントは、業務時間を利用しているにもかかわらず、必ずしも短期的な成果を求めているわけではなく、評価に結びつけることもありません。それゆえに、エンジニア職が自由な発想で、自分のやりたいことに取り組むことができ、結果として、今までになかった新サービスも誕生しているそうです。

社員が自分で自由に目標を設定し、取り組むことを認める中で、自分自身の行なう業務に対する満足度を高めてもらい、「やる気」アップにつなげています。「社内ルール」でモベーションを高める仕組みを作り出した好例と言えるでしょう。

まとめ.社員に自分自身の目標を設定させる

この記事では寺内正樹さんの著書より「社員にやる気や満足感を与える方法」についてご紹介しました。やる気を高めるには、自分の存在が認められ、達成感を味わえるということの他に、担当業務に満足していたり、上司・部下とのコミュニケーションがとられているなどが挙げられました。

社員が自由に自分で目標を設定し、取り組むことを認める中で自分自身の行う業務に対する満足度を高めてもらい、やる気アップにつなげている会社もあるので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

仕事のあたりまえはすべてルールにまとめなさい!』では、今回ご紹介した内容の他にも、あなたの会社にあったルールの作り方や、会社の成長につながるヒントを紹介しています。

会社の急成長に対して体制が整ってないと感じている経営者の方は、是非一度手に取ってみてはいかがでしょうか。

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